UQモバイルの電波はauと同じ

UQモバイルはauの設備を借りてサービスを提供しています。ですから、繋がるエリアはauと同じということになります。

auのエリアは人口カバー率が99%超となっております。これは殆どの全国の市町村で繋がります。

auでは2012年11月より800MHz帯でのLTEサービスをスタートし、2013年3月の段階で既に実人口カバー率は96%に達しました。翌年の2014年にはさらにエリアを広げて、99%を達成しました。

人口カバー率が99%超というのは、ユーザーが住む場所だけではありません。地方の道路、道の駅、空港などユーザーの生活導線となっている場所も対象です。

こうした場所をカバーすることで、ユーザーがどこでも繋がるという感覚を実現できました。

UQモバイルキャッシュバック

参考:auエリア

UQモバイルの電波は弱い?

例えば、山頂でUQモバイルのau電波は圏外、ドコモは余裕で電波が入るという場合があります。

日本百名山の山頂における携帯3社(ドコモ、au、ソフトバンク)の電波状況のデータでは、最も多くの山でつながるのはドコモでした。

ドコモが圧倒的に優位で、auの2倍近くの山でつながります。

ドコモの強みは、通信エリアが広く、通信の質が高いことです。市街地ではauとの大きな差はありませんが、山間部などに行くことがある場合には、エリアの広さが強みになります。

もちろん、場所によって一概には言えませんが、基地局の整備に力を入れているドコモが有利です。

ドコモの基地局などへの通信設備への投資額はドコモ・au・ソフトバンクなどのキャリアの中で一番です。そのため、基地局の設置も他のキャリアに比べて充実しております。

山間部や人が少ない田舎の方でも確実につながるのがドコモです。しかし、都会から遠く離れた土地ではLTEではなく3Gのエリアが多いのも特徴です。

また災害時に停電した場合に必要なバッテリー設置している基地局を多くあり、1つの基地局で電波の発信方向が決まっているアンテナを設置して360度で6セル設置タイプが多いです。

そのため、安定的な速度を見込みやすいとの特徴があります。ドコモのサイトでは速度別のエリア確認ができます。これは自信の表れです。

UQモバイルの電波はドコモより弱い?

UQモバイルの電波であるauは、それなりに広いエリアをカバーしていますがドコモよりも狭いです。そのため山間部や県境など、意外な場所でエリア外となります。

auエリアマップで確認するとエリア内の場所でも実際は電波が届かないことがあり、高さがある建物で上の階では圏外になることもあります。

更に屋内でも部屋の端(窓側)なら電波が届くが屋内でと圏外になることがあります。

参考:聞かせて!ドコモの電波状況

UQモバイルよりドコモの方が山間部では電波が強い

ドコモのホームページでは、全国のすべての登山道で携帯電話がつながることを目指して通信網を整備していることが確認できます。

登山道では、山影や木立に遮られて電波が届きにくい地点がでてきますが、NTTドコモでは、電波を山頂方向へ発射することで山のほとんどのエリアで通信できるように工夫しています。

また、険しい地形のため大型基地局が設置できないような場所では、山小屋の周辺や尾根づたいに小さい小型基地局を設置し、通信できるスポットを増やすことで山全体をカバーする取り組みも行っています。

さらには、麓(ふもと)からの電波を受け取って、増幅させてから届きにくい山頂周辺などへ電波を再発信するブースタ装置の設置なども行っています。

参考:携帯電話がご利用いただける登山道

UQモバイルよりドコモはなぜ電波が強い?

NTTドコモ自体は現在、100%民間企業ですが、その母体は政府と民間とが共同で出資し、事業を経営する半官半民のNTTです。

民間企業とは、行政機関や独立行政法人などの公的機関に属さずに経営をする企業を指します。基本的に営利を目的として経済活動を行う組織体が民間企業です。

公務員の活動は国民の税金が基になっているのに対して、民間企業は、利益や銀行からの融資、株式などを基に活動をします。

営利団体として利益を出す必要性はありますが、通信インフラを国民に等しく提供しなければなりません。

公共事業の立場として設備投資にコストがかかる割に、利用人数が少なく、元が取れないような赤字エリアにもサービスを提供する必要がありますので、その赤字分を、利益がしっかりと確保できる都会エリアの黒字でまかなう必要があります。

一方で、KDDIやソフトバンクはもともとが100%民間企業ですので、採算の取れない田舎エリアには設備投資を行わないという選択をすることができます。

ドコモのエリア範囲が広いのは、単純に携帯電話として最も歴史が古いからだけではなく、唯一の「元半官半民」としてのインフラ整備の義務を負っているため、auやSoftbankと比較して、不採算エリアにも設備投資を行っているのです。

参考:屋内の電波改善装置のご案内